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この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで 地震に強い家とは？ 地震に強い家の特徴 地震に強い家の構造 地震に強い家を維持する方法 地震に強い家を建てる際の注意点 いつ起こるか分からない災害に備えて地震に強い家を建てたいと思っているけれど、実際にどのような家が地震に強いのか分からないという方も多いと思います。今回は、地震に強い家の基準から住宅の特徴について徹底解説していきます。また地震に強い家を維持する方法や建てる際の注意点についても説明します。 地震に強い家とは？ 広く地震に強い家と言っても地震に強い家の判断基準は沢山あります。このセクションでは法律で定められている耐震性能の等級についてや、住宅の耐震性能の現状について解説します。 地震に強い家とは？ 地震に強い住宅の判断基準の一つに耐震等級があります。耐震等級とは品確法によって定められた住宅性能表示のことで、地震に際する建物の強さの指標とされています。壁の量や接合部、基礎などの検討項目に基づいて1級から3級まで、3段階にランク付けされていて、等級の数字が大きいほど、建物の耐震性が高いことを表します。現在の建築基準法では全ての家が「震度6強の地震が来た時、損傷を受けたり、傾いたとしても倒壊しない」レベルであることが定められていて、この基準が耐震等級1に相当します。 耐震等級認定の基準となる構造計算の方法は住宅の造りによって様々で、おおよその規定で定められています。そのため、耐震等級が高いからといって必ずしも全ての地震に耐えられるわけではありません。 現在の住宅の耐震性能 耐震に関する法律や基準は大地震が発生する度に被害の教訓を反映し、改正されています。つまり、改正を繰り返した現在でなお、想定外の大地震が発生した場合、多くの人の命や生活が犠牲になり、耐震性能の欠陥が発見されるということを表しています。全国約1,000社の工務店・リフォーム会社・設計事務所などから構成される日本木造住宅耐震補強事業者協同組の調査によると築15年の木造住宅の9割以上が震度6強クラスの地震に対して耐震性が不足しているといわれています。 地震に強い家の特徴 耐震等級以外にも地震に強い家は住宅自体の性能や造りに共通する特徴があります。では地震に強い家の特徴を一つ一つ確認していきましょう。 地震に強い家の特徴 ベタ基礎 家の高さが低い シンプルな形状 ベタ基礎 「ベタ基礎」とは建物の下に鉄筋を通して、全面をコンクリートで覆う工法です。地面全体をコンクリートで覆い、建物の重みを面で受け止めるため荷重を分散しやすく耐震性が高くなります。一般的に住宅の基礎に使われる工法は1階の壁の下のみに基礎を敷く「布基礎」と呼ばれる工法です。しかし、布基礎は建物の周りや柱の下だけに強い力がかかりやすくなり地震による部分沈下の危険性もあります。地震に強い家づくりにはベタ基礎のような強固な基礎構造が重要になります。 家の高さが低い 地震に強い家は住宅の高さも大切な要素です。地震発生時、建物の下層階から高層階にいくにつれて揺れが大きくなります。そのため、高さが低い住宅は地震に強いと言われています。また、上層階の重量を支える必要もないので家自体の重さが軽くなり地震にの揺れによる建物への負担が軽減されます。そのため、高さの低い平家が地震に強い家として注目されています。 シンプルな形状 住宅の形状をシンプルな長方形や正方形にすることで地震のような横からの負担に強くなります。家の平面図を見たときに凹凸が多い家は地震の揺れによって住宅にかかる力がねじれて伝わるので、このねじれから家が崩れ始める可能性が高まります。一方で、平面図上の凹凸が少なくすっきりとした形状の住宅はねじれが生じにくいので、地震による損傷や倒壊の危険性が低くなり耐震性が高いと言われています。 地震に強い家の構造 地震に強い家の基礎や視覚的な特徴について見ていきました。では、住宅の中でも見えない構造部分から耐震性を高めることはできるのでしょうか。住宅の構造で代表的な構造とそれぞれの構造の耐震性について見ていきましょう。 木造住宅 木造住宅の特徴 木の柱と梁で支える日本の伝統的な工法です。日本の戸建ての多くは木造住宅で建設費用を抑えられるうえ、自由度の高い設計をすることができます。木造の家は木の温かみを感じさせてくれるメリットがある一方で、シロアリや腐食など年数と共に劣化する、火災に弱いなどのデメリットもあります。 木造住宅の耐震性 建築材料ととしての木は柱に使用する縦の力に強い耐性を発揮しますが、梁としての横の力には弱いので耐震性は高くないといわれています。しかし、近年は木造住宅の中にも耐震性の高い「ツーバイフォー工法」と呼ばれる工法が開発されました。この工法では均一サイズの木材や合板を組み合わせて床や壁を構築していくため、住宅を面で支えることが出来て耐震性が向上します。 鉄骨住宅 鉄骨住宅の特徴 鉄骨構造は使用する鋼材の厚さによって「重量鉄骨」と「軽量鉄骨」の2種類に分類されます。どちらも鋼材を使用しているので耐久性が高いことがメリットとして挙げられます。一方で、重量鉄骨は費用が高くなる、軽量鉄骨は間取りの自由度が制限されるなどのデメリットもあります。 鉄骨住宅の耐震性 重量鉄骨で使用される「ラーメン構造」は柱と梁の鉄骨が剛溶接されているため揺れへの耐性が高く、地震に強い工法です。軽量鉄骨に使用される「ブレース構造」は柱や梁に加えてブレースと呼ばれる筋合いを入れるので揺れによって発生する水平方向の負荷にも耐えることが出来ます。 地震に強い耐震性能を備えた新築は耐震住宅と呼ばれます。耐震住宅について詳しくはこちらの記事をご覧ください。 耐震住宅は必要？耐震住宅のメリット・デメリットを徹底解説 住宅 地震に強い家を維持する方法 地震に強い家を建てても、建設後のメンテナンスを怠ってしまうと地震が発生したときに本来備わっているはずの耐震性能が発揮されないことがあります。このセクションでは地震に強い家を維持する方法について説明します。 地震に強い家を維持する方法 湿気対策 定期メンテナンス 湿気対策 地震に強い家の維持において床下メンテナンスは重要です。建物自体の構造や形状などが地震に強い造りになっていても住宅の基盤の耐力が低下していると性能を最大限に発揮できません。日頃から住宅の湿気対策を行い、家の腐食を防ぎましょう。 定期メンテナンス 住宅の定期的なメンテナンスを行うことで、大規模な修理や改修工事などの費用も抑えることが出来ます。メンテナンスの内容は住宅の構造や箇所によって異なりますが、木造住宅の場合はシロアリ被害の有無の確認、室内であれば雨漏りや水回りの水漏れ確認などがあります。日頃から目視によるメンテナンスや業者による定期検診を行うようにしましょう。 地震に強い家を建てる際の注意点 地震に強い家は建てる家だけではなく建てる場所、土地によって地震に対する耐性が変わります。では地震に強い家をどこに建てればいいのか、土地選びの方法について見ていきましょう。 土地選び 同じ地域で起こった地震でもその被害は場所によって異なり、大きな要因は地盤の固さにあるといわれています。地盤が緩いと住宅の基礎の耐性が低くなるほか、年月の経過につれて家が傾いてしまう危険性もあります。その結果、地震による揺れが住宅に直に伝わり倒壊が可能性が高まります。 土地選びの方法 地盤の固さを調べる上で有効なのが古地図です。選んだ土地が昔から安定した地盤であったか、池や沼が埋めててられて出来た土地ではないかを確認することが大切です。また、より高い耐震性のために専門的な調査をしたい場合には業者に依頼することも可能です。 まとめ 今回は地震に強い家について説明しました。住宅の構造や形状、基礎の作りなど様々要素を組み合わせた上で地震に強い家を造ることが出来ます。また、耐震性能を最大限に維持する家を造るだけではなく定期的なメンテナンスをすること大切です。 それぞれの理想の家に上手く耐震性能を組み込むことで、地震に強く、長く住めて家族全員から愛される家を造ることが出来ます。 万が一の地震にも備えられる安心の家づくりを心がけましょう。 無料の家づくり相談会 申し込みする 耐震等級3の家を建てるなら 東商住建では耐震等級3の規格住宅「キットハウス Kit House」を取り扱っています。松尾設計室の松尾先生が設計した松尾モデルも取り扱っております。興味のある方はぜひご覧ください。 Kit House

この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで 耐震住宅とは？ 耐震住宅の必要性 耐震住宅のメリット 耐震住宅のデメリット 耐震住宅の補助金・減税・優遇制度 耐震住宅の選び方のポイント 住宅を建てる際に「耐震」について考えることは大切です。特に海洋プレートの境目に位置する島国の日本において、地震に強い家を建てたいと思っている方も多いと思います。しかし、一概に「耐震」と言っても地震に強い住宅の構造は一種類ではありません。では、耐震住宅には制震住宅、免震住宅と比べてどのような利点があるのでしょうか。また、耐震住宅に住むにあたって注意点などはあるのでしょうか。そこで今回は耐震住宅の特徴や選び方のポイントなどを解説していきます。 耐震住宅とは？ 日本では法律で全ての住宅に最低限の耐震基準が定められています。では一般住宅と耐震住宅の違いとは何になるのか見ていきましょう。 耐震住宅 耐震住宅とは、地震の揺れに耐える特徴を持つ家の総称です。地震エネルギーによる揺れは建物の重量に比例して大きくなるので、家自体の重量を軽くして揺れ自体の規模を小さくしたり、地震や風など、水平方向からの力に強い耐性を発揮する耐力壁と呼ばれる壁を使用することによって地震の揺れに対抗します。 耐震住宅ではない家は地震に弱いの？ 耐震住宅でない家が地震の揺れに弱いわけではありません。なぜなら1981年以降に建設された全ての家に「新耐震基準」と呼ばれる耐震基準が適用されているからです。「新耐震基準」とは具体的に、1981年以降に建設された全ての家が震度5程度の地震に対して構造躯体に損傷が生じない、震度6強から震度7程度の地震の揺れの場合は倒壊しない家であることが明記されています。そのため、法律で定められている「新耐震基準」を守ることによって最低限の耐震性を確保することができます。 耐震住宅の必要性 耐震住宅は耐震構造と呼ばれる特殊な工法で、耐震性を高めています。一般住宅でも最低限の耐震性が確保されているにも関わらず、なぜ一般住宅以上の耐震性を持つ耐震住宅を選ぶ必要があるのでしょうか。 耐震構造は、大地震にも耐える圧倒的な安全性があります。「新耐震基準」で定められている全ての住宅に適用する必要がある耐震基準は、耐震性の等級を表す1,2,3の耐震等級の中で最も低い耐震等級1にあたります。一般住宅よりも高い、耐震等級2,3の耐震住宅は耐震等級1の家に比べて1.25倍、1.5倍と地震に耐えられる性能が高くなります。実際に、避難所として利用される学校や公共施設などでは耐震等級2以上の強度を持つことが求められます。また、耐震性能3は繰り返しの地震にも強い耐性があります。2016年に発生した熊本地震では2回目の地震で多くの住宅が損傷した中、耐震等級3の住宅では大きな損傷が見られず、大部分が無被害であったと報告されています。 耐震住宅のメリット これまで耐震住宅の必要性について解説してきました。耐震住宅に興味がある一方、コストやその他の機能について気になる方も多いのではないでしょうか。このセクションでは同じく耐震性能を備えた制震住宅、免震住宅と比較しながら耐震住宅を選ぶメリットをご紹介していきます。 耐震住宅のメリット 低コスト 設置制限がない 台風に強い 低コスト 耐震住宅は、部分的に耐震構造を取り入れることで耐震性を高めることができるので、工事が低価格です。耐震性能を高めることができるその他の構造として制震構造、免震構造などと比較しても圧倒的に低コストで住宅に取り入れることができます。また耐震リフォームにおいても現行の耐震等級に合わせて、必要箇所のみを修繕することが可能なので最低限のコストで耐震等級をあげることができます。 設置制限がない 耐震住宅には住宅自体に耐震構造が施されているので、土地の広さや地盤による設置制限がありません。また、耐震構造に加えて地下室などを設置することも可能です。耐震性能だけではなく、設計の自由度も高いので、希望に沿った家づくりができることも耐震住宅の大きな特徴の一つです。 台風に強い 耐震住宅は地震のみならず、台風にも強い家です。耐震構造は、地震を含めた水平高校の揺れに対して耐えることのできる構造です。そのため、台風などの強風で住宅が煽られた際にも被害を最小限に抑えることができます。数多くの自然災害にも対応できる耐震住宅は一般住宅よりも安心な家と言えます。 耐震住宅のデメリット 耐震住宅にはデメリットもあります。倒壊や損傷など、地震の直接的な被害が少ないですが、耐震構造だけではかばいきれない地震被害があります。では、耐震住宅を選ぶにあたって注意が必要な項目を見ていきましょう。 耐震住宅のデメリット 地震の揺れがダイレクトに伝わる 二次災害の危険性 繰り返しの揺れに弱い 地震の揺れがダイレクトに伝わる 耐震住宅は地震の揺れに耐えることのできる家のことを指します。そのため、地震の揺れ自体が吸収されることがありません。地震後の損傷や倒壊の心配は少ない一方、地震の揺れが住宅に対してダイレクトに伝わるので、地震発生時に人が家の中にいる場合には大きな揺れに注意が必要です。 二次災害の危険性 地震の揺れがダイレクトに伝わることで生じる家具転倒などの二次災害の危険性が高いです。家の倒壊を防ぐことが出来たとしても、住宅内の人が家具の下敷きになってしまっては元も子もありません。また、家具転倒が地震後の火事の引き金になることもあります。そのため、家具を壁に固定するなど、住宅内の地震に対する対策が必要です。 繰り返しの揺れに弱い 耐震住宅は繰り返しの揺れに弱い場合があります。耐震性の最も高い耐震等級3の家では繰り返しの揺れにも耐えることができると言われています。しかし、それ以下の耐震等級1,2住宅では一度目の揺れに耐えることができても、二度目、三度目の揺れで損傷してしまう可能性があります。耐震等級3の耐震住宅を選ぶ、耐震構造以外の耐震性能も同時に取り入れるなどの工夫が必要です。 耐震住宅の補助金・減税・優遇制度 耐震住宅には一定の基準をクリアすることのよって受けることのできる補助金や減税、優遇制度があります。では、詳しい内容を確認していきましょう。 補助金 耐震等級2以上の耐震住宅には、国や地方自治体から受け取ることができる補助金制度があります。またこれらの補助金は住宅建設後の耐震リフォームにも対応しています。給付金額はそれぞれの補助金制度や地方自治体によって異なるものの、工事費を最大300万円補助する制度や自分の家に耐震リフォームが必要なのか、一つの基準になる耐震診断を無料で受けられる制度などがあります。その他、耐震性に加えて、省エネ性などの項目をクリアすることで登録できる「長期優良住宅」の補助金もあります。 長期優良住宅について詳しくはこちらの記事をご覧ください。 長期優良住宅とは？ 住宅 減税・優遇制度 補助金以外にも耐震住宅や耐震リフォームで受けることができる減税制度があります。最も長期的な減税の対象となるのが所得税です。一般的に「住宅ローン減税」と呼ばれていて10年の控除を受けることが可能です。また、地震保険についても優遇制度があります。これは耐震等級によって割引額が設定されていて、耐震等級3の家では最大50%割引されます。 耐震住宅の選び方のポイント 耐震住宅の耐震性やメリットを踏まえた上で耐震住宅がおすすめな人とはどのような人なのでしょうか。これまでご紹介したメリットとデメリットを踏まえて、どのような人に耐震住宅がおすすめなのかを、重要なポイントとあわせてみていきましょう。 耐震住宅がおすすめな人とは？ 耐震住宅がおすすめなのはこのような方です。 耐震住宅がおすすめな人 低コストで地震対策をしたい方 台風の多い地域に住んでいる方 希望の設計で家を建てたい方 耐震構造ではなく、その他の耐震性能を住宅に取り入れた場合には費用が高額に     なってしまったり、設置制限があり希望の設計を取り入れられない場合などがあります。また、耐震住宅は地震だけでなく、水平方向の揺れ全般に強いので台風の多い地域に住んでいる方にもおすすめです。 耐震住宅を選ぶときの確認ポイント 耐震住宅を選ぶにあたって確認しておきたいポイントが耐震等級です。住宅ごとの規定されている耐震等級が違ううえ、追加工事で耐震等級をあげることができる場合もあります。耐震等級によって地震に対する耐性が大きく変化したり、申請できる補助金も変わるので耐震住宅を選ぶ際には耐震等級を確認しましょう。 まとめ 今回は耐震住宅のメリット・デメリットについて解説しました。地震対策をするにあたって耐震構造を取り入れた耐震住宅は他の耐震性能に比べてメリットが多いです。また、耐震住宅を選ぶことによって申請できる補助金なども豊富にあることがわかります。 数ある耐震住宅の中から希望にあった住宅を選ぶためには、耐震等級を確認することも大切です。必要に応じて追加で耐震性能を取り入れることにより、二次災害が起こりにくく、繰り返しの地震の揺れに強い家を作ることが出来ます。住宅は一生ものです。安心安全に暮らすために、地震に強い家選びを心がけましょう。 無料の家づくり相談会 申し込みする 耐震等級3の家を建てるなら 東商住建では耐震等級3の規格住宅「キットハウス Kit House」を取り扱っています。松尾設計室の松尾先生が設計した松尾モデルも取り扱っております。興味のある方はぜひご覧ください。 Kit House 耐震・免震・制震の違いについて詳しく 今回は耐震住宅について見ていきました。地震に強い構造として耐震構造のほかに制震構造、免震構造があります。「耐震」「制震」「免震」の違いについてはこちらの記事をご覧ください。 耐震性能に大切な「耐震」「制震」「免震」の違いとは？ 住宅

この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで 耐震基準とは？ 「耐震」について 「制震」について 「免震」について 消費エネルギーを抑えてながら快適に過ごすことのできるエコハウス住宅。「環境に優しい住宅」というイメージだけを持たれがちなエコハウス住宅ですが、実際に住む人にとってどんなメリットがあるのでしょうか？。そこで今回は、エコハウス住宅に住むことのメリットについて徹底解説していきます。また、エコハウス住宅を建てるにあたって知りたいエコハウス住宅の注意点や費用を抑える方法も説明していきます。 耐震基準とは？ 耐震基準とは、建設基準法や建設基準法施行令によって定められた建物が地震に対して「最低限クリアすべき」と規定した基準のことです。この基準では地震発生時に建物内の人命を守ることを目的としていて、具体的には床面積に対する壁の量やバランスなど建設技術的な基準を中心に定められています。 耐震基準は大震災が起こる度に、見直し、改正されます。これまでの中でもっとの大きな改正は1978年の宮城県沖地震をうけて行われた、1981年の改正で、この年を節目にこれ以前の耐震基準は旧耐震基準、新たに定められた耐震基準は新耐震基準と呼ばれます。 1981年以降、新たに家を建てる時には現行の新耐震基準にそって設計や建設が行われます。 実際に2011年に発生した東北地方太平洋沖地震では1981年以降に建設された建物に関して、地震による直接的な被害は少なく、新耐震基準の耐震性が明らかなことが分かります。 「耐震」 耐震性能を考えるにあたってまず確認しておきたいのが、耐震構造です。では耐震構造とは一体どのような構造のことを指し、どのようなメリット、デメリットがあるのかみていきましょう。 耐震構造とは？ 耐震構造とは建物の構造体自体が地震に耐える構造のことを指します。地震の揺れによって壊れない建物を目指していて、一般的に、住宅の柱を太くすれば地震に強くなる住宅になると思われがちですが、地震の揺れに耐えるには壁などに耐震構造を施すことが大切です。 「耐震」は建物を守る上でもっとの基本的な考え方で1981年以降に建てられた全ての建築物に、建設基準法によって定められた耐震構造が施されています。実際に、今ある住宅や自治体の建物、学校などの大半の建造物がこの耐震構造で建設されています。ただし、この後に説明をする制震構造、免震構造と比べる最も地震に対する耐性が低いです。 耐震構造のメリット 耐震構造のメリット 低価格 希望の予算で設置可能 地盤や土地を選ばない 耐震構造のリフォーム工事は壁や柱を強化したり、補強材を入れたりなどの簡単な工事で済むため、低価格での工事が可能です。また、コストに応じて耐震箇所を設定できるので、工事費用が予算を大きく上まわる心配もありません。建物自体の工事になるので、地盤や土地を選ばずに耐震構造のリフォーム工事ができるのも大きな特徴です。 耐震構造には耐震等級と呼ばれる等級制度があり、1981年以降に建てられた家には全て耐震等級1級と呼ばれる最低限の耐震性能が備わっています。そのため、新しく建てられた家では、もっと地震に強くしたいという場合にのみ耐震等級2級、3級のためのリフォーム工事が必要です。 また災害時の避難所として指定される学校などの公共施設は、耐震等級2以上の強度を持つことが必須になります。 耐震構造のデメリット 耐震構造のデメリット 建物に伝わる地震の揺れが大きい 繰り返しの揺れや地震に弱い 建設後にお金がかかる場合がある 耐震構造が備わった建物は、地震の揺れで倒壊しないことを前提としているので、実際に建物に伝わる揺れは大きいです。そのため、建物内にいる時に感じる揺れも大きいうえ、揺れの規模によっては建物にダメージが残ることがあります。建物自体は強いものの、繰り返しの揺れや何度も地震が起きた際には建物のダメージが蓄積していくため、倒壊の可能性も高まります。 地震の後の建物のダメージや倒壊時の修繕費用を考えると、ランニングコストにお金がかかることが分かります。 「制震」 あまり慣れ親しみのない制震構造。制震構造とは地震に対するどんな建物の構造で、どのようなメリット、デメリットがあるのか一つ一つみていきましょう。 制震構造とは？ 「制震」とは地震エネルギーを制震装置によって吸収する構造のことです。地震の揺れによって建物が変形するのに合わせて、制震装置が同時に変形して地震の揺れを吸収する仕組みです。そのため、上層階で揺れが増幅する高層ビルなどに非常に有効な構造です。 制震構造は耐震構造よりも揺れを抑え、この後に説明する免震構造に比べると低価格なので、ちょうど間を取ったような構造です。また耐震構造と制震構造を組み合わせることで、より建物の地震に対する耐性を高めることができます。 「耐震」は建物を守る上でもっとの基本的な考え方で1981年以降に建てられた全ての建築物に、建設基準法によって定められた耐震構造が施されています。実際に、今ある住宅や自治体の建物、学校などの大半の建造物がこの耐震構造で建設されています。ただし、この後に説明をする制震構造、免震構造と比べる最も地震に対する耐性が低いです。 制震構造のメリット 制震構造のメリット 建物に伝わる地震の揺れが小さい 二次災害発生の可能性が低い メンテナンスが簡単 耐震構造の技術を使うことによって地震発生時に建物に伝わる揺れが少ないので、建物へのダメージが少なく、倒壊の心配も要りません。また、建物内でも家具が倒れたり、落下物が人に当たるなどの地震の二次災害も防ぐことができます。また耐震構造では必要だった地震後のメンテナンスも必要ありません。 制震装置の定期メンテナンスは必要なものの数年に一回の簡易的なものなので、アフターメンテナンスが簡単というのも大きな特徴です。 制震構造のデメリット 制震構造のデメリット 設置条件がある 追加工事がかかる場合がある 費用が高い 制震構造の建物には制震装置設置のためのスペースが必要なので、間取りや地盤に制約があります。そのため、地盤が緩い場合や土地が狭い場合は、そもそも制震装置が設置できないことや追加工事が必要になることもあります。また、制震装置自体のコストが高く、耐震構造の工事に比べて費用がかかります。 「免震」 最後に免震構造についてです。地震の揺れに耐える耐震構造、地震の揺れを吸収する制震構造。では免震構造とは地震の揺れをどのように対処する構造で、どのようなメリット、デメリットがあるのでしょうか。 免震構造とは？ 免震構造とは地震の揺れを伝えないようにする構造のことです。建物と地面の間に免震装置を設置し、建物を地面から切り離すことによって、地震による地盤の揺れを建物に伝えない作りになっています。まだ歴史が浅いため、技術面や耐用年数についての疑問視する声もありますが、安全性は耐震構造、制震構造に比べてトップクラスです。 最近では2012年の東京駅丸の内駅舎改修工事で、建物に免震構造が採用され、話題となりました。 免震構造のメリット 免震構造のメリット 建物に伝わる地震の揺れがほとんどない 地震のよる建物へのダメージがない 大規模地震にも対応 免震構造を利用した建物は地震発生時にほとんど揺れることがありません。そのため、建物の中にいる人に対して安心感を与えられるうえ、地震による建物へのダメージがありません。また、建物を地面と切り離しているため、地震の揺れの大きさによって耐震性能に幅が出ることがなく、大きな規模の地震にも対応しています。 免震構造のデメリット 免震構造のデメリット 設置条件がある 希望の設計ができないことがある 台風や津波に弱い 耐震構造を取り入れるためには制震構造より多い、数々の制約をクリアする必要があります。地下室などがある家には免震装置が設置できないほか、地震が起きた際には免震装置ごと揺れるためビルなら周囲1m、住宅なら周囲50cmを空き地にしておく必要があります。また地震になどの地面から伝わる揺れには強いものの、台風や津波といった災害に関しては弱いです。 「住宅性能表示制度」で住宅の安全性を確認しよう！ 国土交通省によって作られた「環境性能表示制度」は耐震性を含む10分野34項目で構成されていて、幅広い分野から住宅の安全性を確認することができます。耐震性に関わる項目に関しても第三者の専門家が法律に基づいて性能評価をして、住宅性能評価書として数値が出るので安心感があります。また、住宅性能評価書があれば地震保険の割引が受けられるというメリットもあります。 まとめ いかがでしたでしょうか。地震大国の日本において、耐震基準は法律で厳しく定められています。しかし、地震に強い家を作るには法律で定められた最低限の項目では不十分なことがあります。地震の揺れに耐える耐震構造、地震の揺れを吸収する制震構造、地震の揺れを伝えない免震構造。これら3つの構造を上手く住宅に取り入れていくことが大切です。また、国によって基準や手続きか定められた「住宅性能表示制度」を定期的に利用するのも効果的です。耐震性能を取り揃えた地震に強い家で、安心安全な暮らしを送りましょう。 無料の家づくり相談会 申し込みする 耐震等級3の家を建てるなら 東商住建では耐震等級3の規格住宅「キットハウス Kit House」を取り扱っています。松尾設計室の松尾先生が設計した松尾モデルも取り扱っております。興味のある方はぜひご覧ください。 Kit House 耐震等級について詳しく 今回は「耐震」「制震」「免震」の違いについて見ていきました。これらの中でも「耐震」には階級を表す耐震階級が定められています。耐震等級についてはこちらの記事をご覧ください。 耐震等級3は必要なのか？ 耐震等級とは何か徹底解説！ 住宅

この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで エコハウスの予算を決める方法 エコハウスの土地選び エコハウスの事業者選び エコハウス着工から完成後まで 新居を建てるならエコハウスにしたいけど、「実際にどんな流れでエコハウスを建てればいいのかわからない」という方も多いのではないでしょうか。エコハウスのメリットやデメリットを理解していても、いざエコハウスを建てるとなったときに、何から始めればいいのか分からないと思います。そこで今回はエコハウスの予算の決め方や土地の選び方など、それぞれの項目ごとに分けて解説してきます。 エコハウスの予算を決める 住宅の建設において最初の段階で予算の目安を決めておくことはとても大切です。特にエコハウスは省エネな素材を使用しているため、一般住宅の坪単価は約50万円〜となっている一方、エコハウスの坪単価は70万円近くかかることが多いです。一つ一つの設備工事の値段も高く、費用を設定せずにこだわり過ぎてしまうと予算を大幅に超えてしまったという事態も招きかねません。エコハウス自体の性能をしっかりと確保するためにも、デザインや重視したい性能に優先順位をつけて予算を考えましょう。予算を設定するにあたって注目したいのが、一定の省エネ性能を確保することができていればもらえる補助金制度。一世一代の家の購入、決して安くないので重視したい性能と補助金制度を照らし合わせて自分の希望に近いプランを慎重に選びましょう。 エコハウスの土地選び 地域ごとに合わせた暮らしを送ることのできるエコハウスにとって、土地選びは重要です。これから何十年も住み続ける住宅です。それぞれの家庭の希望にあった土地を選びましょう。ここでは土地選びに大切な3つのポイントを紹介します。 土地選びに大切な3つのポイント 日当たり 土地の形状 地域 日当たり エコハウスのメリットの記事で、エコハウスに住むことで光熱費を節約することができると解説しましたが、大幅削減には土地自体の日当たりが重要になります。エコハウスに施されているパッシブ設計は、冬に日射を取り込み、夏に日射を入れないための細かな工夫が施されています。この工夫により、冷暖房を使わなくても快適に過ごせる、つまり光熱費を抑えながら快適な生活ができます。また、エコハウスでは太陽光発電の設備を設置することも可能なので、その場合も太陽光をいかに確保するかが大切になります。そのため地盤の高さや隣家の形状、接道方向などを考慮しながら、日当たりがよくエコハウスの性能をより発揮できる土地を選びましょう。 エコハウス住宅のメリットについてはこちらの記事をご覧ください。 エコハウス住宅のメリットと注意点とは？エコハウス住宅を詳しく解説 住宅 土地の形状 土地の日当たりを考えるにあたって、形状も重要な要素になります。南窓を広く取ることで日射を確保することができます。また、土地の形状は東西に長い土地にすることで南窓の面積を最大にすることができます。最も日射を取り込むために、土地の形状は東西に長い土地にすることが必要です。しかし、土地の形状には例外があります。実は日射量は地域ごとによって大きく異なり、元々の日射量が少ない地域も多くあります。そのような地域では東西の形状の土地を選び、太陽光を取り込むことよりも、いかに少ない太陽光の熱を蓄えられるかなどの蓄熱性をの方が優先順位が高くなります。地域ごとの特徴を調べながら土地の形状を考えていきましょう。 地域 エコハウス建設にあたり地域の制限はありません。環境省が発表したエコハウスの4つの基本の中にも「地域らしさ」という項目があります。これは、地方だからエコハウスが建てられる、都心だから建てられないということではなく、それぞれの地域ごとでそれぞれの地域にあった材料、工法を施すということを表しています。そのため、地域を選ぶ際は一般住宅と同様に周辺施設や交通の便、治安などを考慮して考えましょう。またある程度インターネットや図面でも確認することが可能ですが、実際に興味を持った土地に出向き、直接見てみないと分からないこともあります。地域の目星がついたら、実際に足を運び下見をしてみましょう。 エコハウスの事業者選び こだわりのエコハウスを建てるためには家づくりをまかせる事業所選びも大切です。エコハウス建設のあたり事業者は大きく二つに分かれます。では、それぞれの特徴をみていきましょう。 ハウスメーカー ハウスメーカーの特徴 短い工期 整ったアフターメンテナンス 柔軟性がないデザイン ハウスメーカーの大きな特徴として建設のスピードがあります。全体の流れがシステム化されている上、自社工場を有しており、効率がよく、短い工期で完成します。また、定期点検や保証が制度化されていて、アフターメンテナンスがしっかりしているのもハウスメーカーの特徴の一つです。しかし、ハウスメーカーでは流行なデザインや最新の仕様設備を取り揃えたマニュアルからでしかデザインが選択できないというデメリットもあります。 工務店 工務店の特徴 顧客との親密な信頼関係 理想のコストで建設可能 オーダーメイドに対応 工務店は顧客との親密な信頼関係が大きな特徴です。数々の打ち合わせの後に契約を交わすので顧客との親密な信頼関係を築くことができます。信頼関係を築けることによってより細かな相談をしながらエコハウス作りができるので理想のコストで希望の性能を取り入れることが可能です。また工務店は、デザインを完全にオーダーメード設計することができます。そのため、伝統的なデザインや個性的なデザインなど、細かな要望にまで応えてくれます。工期は少し長くかかるものの、これらオーダーメイドに対応しながら建設を進めていくためより希望にあったエコハウス作りをすることができます。 エコハウス着工から完成後まで 事業者を選び、エコハウスのデザインなどが決まったらいよいよ着工に入ります。着工から引き渡し、アフターメンテナンスの流れをみていきましょう。 事業者決定後の流れ 着工 竣工・引き渡し アフターメンテナンス 着工 工事の安全と家の繁栄を祈る地鎮祭を行った後に着工に入ります。着工がスタートするとまずは基礎工事を行い、その後、家の枠組みを組んでいきます。屋根の骨組みが出来上がり一番上の棟木を上げる上棟を終えると、その後は各部屋、設備ごとの細かい作業に移ります。 竣工・引き渡し 工事終了後は事業者と家の所有者立会いのもと、竣工と呼ばれる最終確認を行います。その後全ての手続きを終えたら引き渡しになります。 アフターメンテナンス アフターメンテナンスは事業者やエコハウスの契約内容によって異なりますが、最初の1年目、2年目、そしてその後は5年ごとに定期点検を行う場合が多いです。事業者の担当の方と連絡を取り合い、適切なメンテナンスを行うことで建物の寿命も伸ばすことができます。たくさんのお金と時間をかけたエコハウス、愛着を持って末永く暮らしましょう。 エコハウス建設までの流れ まとめ いかがでしたでしょうか。エコハウスにおいて予算を決めることの重要性や日当たり、形状、地域など土地選びの際に必要な確認ポイントを理解していただけと思います。また、ハウスメーカーと工務店それぞれにメリット・デメリットがあるので自分の希望にあった事業者を選びましょう。住宅の建設は人生に二度とない経験です。しっかり時間をかけて計画をし、自分の条件、希望にあったエコハウスづくりをしていきましょう。 エコハウスに関するご相談はこちらから お問い合わせ エコハウスを建てるなら 東商住建ではエコハウスを取り扱っています。一級建築士による緻密な設計と経験豊富でレベルの高い大工による技術で、お客様の理想のマイホームを実現します。無料の相談会も行っており、お客様のプランニングもサポートさせてただきます。興味のある方はぜひご気軽にお問い合わせください。 狭小住宅 「Eco House」 エコハウスの費用について詳しく 以上、エコハウス建設の流れを見ていきました。では実際にエコハウスを建てるのにあたりどれくらいの予算が必要なのでしょうか。気になるエコハウスの費用について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。 【コスパがいい】気になるエコハウスの費用とは？ 住宅

この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで エコハウス住宅に住むメリット エコハウス住宅が住む人に与える影響 エコハウス住宅が環境に与える影響 エコハウス住宅を建てる際の注意点 エコハウス住宅の費用を抑える方法 消費エネルギーを抑えてながら快適に過ごすことのできるエコハウス住宅。「環境に優しい住宅」というイメージだけを持たれがちなエコハウス住宅ですが、実際に住む人にとってどんなメリットがあるのでしょうか？。そこで今回は、エコハウス住宅に住むことのメリットについて徹底解説していきます。また、エコハウス住宅を建てるにあたって知りたいエコハウス住宅の注意点や費用を抑える方法も説明していきます。 エコハウス住宅に住むメリット エコハウス住宅は環境に優しいだけではありません。住む人が快適に過ごせるような工夫が施されています。ここではエコハウス住宅の主なメリットを3つ紹介します。 エコハウス住宅に住むメリット 温度差の少ない快適な暮らし 光熱費が安い 自然災害に対応 温度差の少ない快適な暮らし エコハウス住宅は窓や扉、壁や天井に断熱材が使用されているため、断熱性と気密性に優れています。そのため、外の気温が住宅内の気温に与える影響が最小限に抑えられるので冬は暖かく、夏は涼しく感じるため一般的な住宅よりも快適に過ごせます。また各部屋ごとの温度差が少ないので体に悪影響をもたらす急激な血圧変動や結露の発生を抑えることができます。それだけではなく、断熱性や気密性の高い住宅は遮音性が高いのも特徴です。エコハウス住宅では静かで快適な空間でストレスフリーな生活が可能になります。 光熱費が安い 一つ目のメリットでもお話しした通り、エコハウス住宅では冬は暖かく、夏は涼しく感じられることができます。そのため冷暖房がなくても快適に過ごすことができ、電気代の大幅な削減につながります。また、太陽光や風、水などの自然エネルギーを利用した自家発電設備を設置することで、より光熱費を節約することができます。自分の家で使用する電力をまかなうことができるはもちろんのこと、自分の家で発電して使い切らなかった電力は電気会社に買い取ってもらうことができます。買い取ってもらった電力に応じて収入を得ることも可能です。 自然災害に対応 エコハウス住宅は住宅自体の性能が高いので災害時に極端に寒くなったり、暑くなったりすることがないです。また、自然エネルギーを利用した自家発電設備を設置することで、停電にも対応することができます。万能エネルギーと呼ばれる電気エネルギーは暖房だけではなくスマートフォンの充電や冷蔵庫にも使えるので、災害時の連絡手段確保や食糧不足にも役に立ちます。エコハウス住宅には高い耐震性能がついています。住宅自体がひどく損傷してしまって、エコハウス住宅の性能が働かなくなる心配も要りません。 耐震性能についてはこちらの記事をご覧ください。 耐震等級3は必要なのか？ 耐震等級とは何か徹底解説！ 住宅 エコハウス住宅が住む人に与える影響 エコハウス住宅が住む人に与える影響として、家の中での運動やコミュニケーションが多くなるのが挙げられます。各部屋が快適な温度に保たれているエコハウスは、住む人の体感温度が部屋ごとに変化することが少なくなります。温度差がなくなることで、寒い/暑いからずっと同じ部屋にいることがなくなり、家の中での移動が活発化されます。また、移動の活発化により部屋ごとの隔が少なくなるので、家の中でのコミュニケーションも増やすことができます。 エコハウス住宅が環境に与える影響 エコハウス住宅では建設の段階から住まい方、建替えまでのライフスタイル全体において、二酸化炭素削減に貢献できるように設計されています。日本の家庭部門の二酸化炭素排出量は年々増加傾向にあり、その数値は家電保有台数増加などの比例しています。この調査により、人々の住宅の選び方や住み方と二酸化炭素の増加につながりがあることは明確です。平成20年7月29日に閣議決定された2050年までに60～80%のCO2排出削減を目指す「低炭素社会づくり行動計画」を達成するためのも、住む人にも環境にも優しいエコハウス住宅の普及が鍵になります。 エコハウス住宅を建てる際の注意点 エコハウス住宅にはメリットがたくさんある一方で、建設する際、建設後で注意すべきポイントがいくつかあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。 エコハウス住宅を建てる際の注意点 初期費用が高い メンテナンス 初期費用が高い エコハウス住宅では省エネ性能の高い素材や工法を用いて作られるので、一般的な住宅に比べて建設や設備の設置などの初期費用が高くなることが多いです。しかし、エコハウス住宅をオール電化・太陽光パネルにすることによって光熱費が削減できます。エコハウス住宅を建てた後にかかる費用が節約できるので、初期投資に少しお金はかかるものの長期的なコストで見たらお得になります。 メンテナンス エコハウス住宅は化学物質を使用せず、天然素材のみで施行されているので耐久性が低く、傷つきやすい特徴があります。そのため、定期的なメンテナンスが必要です。エコハウス住宅のメンテナンスには費用や時間は少しかかってしまいます。しかし、子供を外で遊ばせるようにするなど小さな工夫をすることによって、エコハウス住宅が傷つくことを未然に防ぐことができます。また、エコハウス住宅は住む人全員で作り上げていくものです。メンテナンスを家族みんなで行うことでお手入れの大切さを教える家族団らんの時間にすることができます。 エコハウス住宅の費用を抑える方法 エコハウス住宅建設にあたり初期費用は切っても切り離せない存在です。もちろん、その後のランニングコストを踏まえると最終的にかかる費用は安くなります。しかし、エコハウス住宅建設の段階で費用を抑えることができるのならばそれに越したことはありません。 ここでは、エコハウス住宅建設の際に使用できる補助金や減税制度、「住宅版エコポイント制度」について説明します。 エコハウス住宅の費用を抑える方法 エコハウス住宅の補助金・減税制度 「住宅版エコポイント制度」 エコハウス住宅の補助金・減税制度 エコハウス住宅には国や各地方自治体によって補助金を受け取ることができます。その内容はそれぞれ異なりますが太陽光発電や高効率給湯器、太陽熱利用システム、燃料電池システムなどに広くに渡って用意されています。またエコハウス住宅の種類によっては所得税や住宅ローンの減税制度もあります。これらの補助金・減税制度は既存の一般住宅をエコハウス住宅にするリフォーム工事にも適用することもあります。エコハウス住宅の設備は高額な物も多く、初期費用が高くなってしまうというのを注意点でも挙げましたが、新築で当てる際やリフォームの際に補助金・減税制度を利用することにより、コストが抑えることができます。 エコハウス住宅のポイント制度「住宅版エコポイント制度」 「住宅版エコポイント制度」と呼ばれる国が行っているエコハウス住宅のポイント制度もあります。これはエコハウス住宅の新築やリフォーム工事を行うとポイントが付与されるという仕組みです。貯まったポイントは商品券などと交換できる他、将来のリフォーム工事にのあてることができるのでエコハウス住宅に住むことでより一層、お得に生活することができます。 エコハウス住宅まとめ いかがでしたでしょうか。住宅を建てる際に大切な三拍子である「快適な暮らし」「光熱費の削減」「自然災害にも対応」が揃っているエコハウス住宅。住む環境を整えることができれば、自然と運動や会話が生まれて体も心も豊かになります。初期費用が高くなることがエコハウス住宅の盲点でしたが、国や地方自治体の補助金・減税制度を上手く活用することでコストを抑えることが可能です。 エコハウス住宅とともに快適で地球環境にもやさしい生活を始めてみませんか？ 無料の家づくり相談会 申し込みする エコハウス住宅を建てるなら 東商住建ではエコハウスを取り扱っています。一級建築士による緻密な設計と経験豊富でレベルの高い大工による技術で、お客様の理想のマイホームを実現します。無料の相談会も行っており、お客様のプランニングもサポートさせてただきます。興味のある方はぜひご気軽にお問い合わせください。 狭小住宅 「Eco House」 エコハウス住宅の基礎知識について詳しく 以上、エコハウス住宅のメリットや注意点を中心に見ていきました。ではそもそもエコハウス住宅に定められている「4つの基本」とは何なのでしょうか。気になるエコハウスの基礎知識について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。 知ってて当たり前？！「エコハウス」ってどんな家？ 住宅

この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで エコハウスとはどんな家か エコハウスの4つの基本 エコハウスを選ぶ理由 エコな暮らしの大切さ 最近よく耳にする「エコハウス」。なんとなくで「エコ」な「ハウス」なんでしょう？と思う方も多いと思います。しかし、その「エコ」には様々な意味がありその一つ一つがエコハウスを作り上げています。そこで今回はエコハウスとはそもそもどんな家なのか、エコハウスに定められている4つの基本、エコハウスを選ぶ理由について深堀りしていきます。 エコハウスってどんな家？ エコハウスとは「環境に配慮して作られた家」のことを指します。では「環境に配慮する」とは具体的にどのような取り組みのことを指すのでしょうか。 エコハウスの特徴 自然と暮らすライフスタイル 自然エネルギーを活用 地域の材料を使用 これまでエコハウスは「少ないエネルギーで暮らせる家」と一般的に認識されていましたが、最近では家の素材自体にも環境に優しいものを使用するなどエコハウスの定義は広がってきています。また、素材やエネルギーの配慮はもちろん、その他にも自然を上手に取り入れながら調和し、一体となって暮らすことのできるライフスタイルの実現をコンセプトにしています。例えば、縦に長い日本は住んでいる地域によって暑い、寒い、雨が多い、雪が多いなどの特性があります。それらの気候風土と敷地条件、住まい方に応じて自然エネルギーが活用されること、地域の材料を使って家を建てることがエコハウスの基本になります。 エコハウスの4つの基本 実際にエコハウスの4つの基本的な考え方は環境省によって定められています。この4つの基本的な考え方の中には3つの基本テーマとそのテーマと取り入れた上で大切な1つの考え方が含まれます。ではこの4つの項目を一つずつみていきましょう。 エコハウス4つの基本 環境基本性能の確保 自然・再生可能エネルギー活用 エコライフスタイルと住まい方​ 地域らしさ 環境基本性能の確保 エコハウスは以下8つの項目が十分に理解され実践されていることが重要になります。これらの住まいの環境基本性能を確保することで、電力や火力など家で使うエネルギー消費を最小限に抑えながらも、快適に過ごすことができます。 8つの環境基本性能 断熱 気密 日射遮蔽 日射導入 蓄熱 通風 換気 自然素材 またこの中でも特に「蓄熱」が特に大切です。日本古来の木造住宅では蓄熱という考え方が全くなく、せっかくできた熱エネルギーは何の使われず、流しっぱなしという面がありました。今後は得た熱エネルギーは蓄え、給湯や暖房にに利用するなどのシステムの活用が必要となっていきます。 自然・再生可能エネルギー活用 環境基本性能を確保した上で必要なエネルギーに関しては、地域の特徴を生かしながら太陽、風、地熱、植物といった自然・再生可能エネルギーを最大限活用することがエコハウスに求められます。また、地球環境に影響のある石炭や石油、天然ガスなどの化石燃料の使用をできる限り減らした生活ができるような技術や工夫を家に取り入れることが必要になっていきます。 エコライフスタイルと住まい方 住む人自身がエネルギー消費を抑えた暮らし方をすることも重要です。今の日本のエネルギーは家電によるものがもっとも多く、高負荷になりがちなのはライフスタイルが原因とされいます。せっかくエコハウスを建てても、住まい方が正しくないとその効果を最大限に発揮できません。具体的には節水を心がける、重ね着をする、植物を植えて日除けをするなどの小さなことから、集まって住むための新しい住まいかたちや農地付き住宅などの新しいライフスタイルを取り入れていくことが必要です。 地域らしさ 以上3つのエコハウスの基本的なテーマに加えて、それらを取り入れた上で地域の特性を十分に生かした家づくりをすることも大切です。地域によって気候や風土は異なるためエコハウスがそれぞれの地域で永く受け入れられる、魅力のある住宅にするためにもその地域にあった工夫が重要になっていきます。また地域らしさの中には地域の気候風土、文化などにより長い間培われてきた地域資源も含まれます。その地域で古く使われてきた工法やデザイン、その地域の木材を利用するなど地域の特色を生かした住宅であることもエコハウスには必要です。 どうしてエコハウスを選ぶの？ ここまでエコハウスの基本的な特徴について見ていきました。では、実際にエコハウスに住むという選択をした人たちがエコハウスを選んだ理由としては、どのような項目が挙げられるのでしょうか？ エコハウスを選ぶ理由 健康のため 環境のため 家計のため 健康のため エコハウスは気密性や断熱性の高い構造になっているので、外の気温が家に与える影響が少なく、家の中の温度差が小さくなります。それにより、急激な温度差による血圧変動がなくなるので体調を崩すことが少なくなります。また太陽光は私たちの健康や生活リズムにとってとても重要なものです。実際に太陽光を浴びると幸せホルモンと言われているセロトニンや免疫システムに関係するビタミンDの分泌が促されルトされています。エコハウスに住み、太陽と接する時間を増やすことで心や体の健康が維持されます。 環境のため エコハウスは建設に必要な材料選定やデザインの段階からから、その後何十年の生活まで全ての過程においての環境負荷を最小限にしています。環境問題が深刻化している中で「住んでいるだけで環境に優しい家」とういう画期的なエコハウスを選ぶことで少しでも環境のためになればという思いのもとエコハウスという選択をする人の多くです。 家計のため エコハウスに住むことによって光熱費が大幅に節約されます。エコハウスは家自体の性能を上げて、エアコンなどがなくても快適に過ごせるよう作られています。また、風力発電や水力発電など自然エネルギーを取り入れることにより、自家発電が可能になり光熱費をさらに節約することができます。またエコハウスの基準となっている住宅先進国ヨーロッパの家は100年以上の長寿住宅が当たり前です。次の世代も住める家という面でも家計に優しいと言えます。 エコな暮らしをすることによって 異常気象や地球温暖化など環境破壊が目に見えてきている今、地球環境を少しでもよくするためには、私たち1人1人の行動が大切です。「環境が悪くなっているのはわかるけど、私たちに何ができるの？」と思われている方も多いと思います。マイバックを持ち歩く、リサイクル商品を選ぶなど今日からできることももちろんたくさんあります。でもまずは自分が最も多くの時間を過ごす空間である家のエコについて考えてみませんか？実際のエコアクションを起こせない方も住んでいるだけで環境にも家計にも優しいのがエコハウスです。未来の自分たちのために、エコハウスという選択も考えてみてはいかがでしょうか？ エコハウスまとめ いかがでしたでしょうか。エコハウスについて何となく聞いたことはあったけれど実際にどんなものなのかは知らない部分も多くあったと思います。単に「エコ」な家を目指しているのではなくしっかりと環境省で定められた基本をもとに作られているエコハウス。実は環境に優しいだけではなく健康にも家計にも優しいんです。環境を大切にしながらエコハウスで快適な生活を始めてみましょう！ 無料の家づくり相談会 申し込みする エコハウスを建てるなら 東商住建ではエコハウスを取り扱っています。一級建築士による緻密な設計と経験豊富でレベルの高い大工による技術で、お客様の理想のマイホームを実現します。無料の相談会も行っており、お客様のプランニングもサポートさせてただきます。興味のある方はぜひご気軽にお問い合わせください。 狭小住宅 「Eco House」 エコハウスの費用について詳しく 以上、エコハウスとはどんな家なのかを中心に見ていきました。では実際にエコハウスを建てるのにあたりどれくらいの予算が必要なのでしょうか。気になるエコハウスの費用について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。 【コスパがいい】気になるエコハウスの費用とは？ 住宅

高機能規格住宅 MSDG & MSDG-f の資料を無料配布中！ 詳細はこちら この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで エコハウスに関する基礎知識 エコハウスでできる省エネな暮らし エコハウスにかかる費用 家づくりを考えている人は一度は耳にしたことのあるであろう「エコハウス」。環境問題が深刻化している中、少しでも環境に優しいものをと思い、エコハウス建設を考えている方も少なくないと思います。そんな中で最も大切なのがお金の問題。 そこで今回はそもそもエコハウスとはどのような家なのか、エコハウスの建設にかかる費用と建設後にかかる費用について徹底解説していきます。 エコハウスとは？ エコハウスの基本 環境と共生する住宅 環境に負荷がかからない方法で建設 エネルギー削減をした省エネな暮らし 地域の気候風土や敷地の条件、住まい方に応じて自然エネルギーが最大限に活かされることと、さらに身近に手に入る地域の材料を使うなど、環境に負担をかけない方法で建てられることがエコハウスの基本となります。 ※環境省エコハウスモデル事業「エコハウスとは」より エコハウスとはエコロジーハウスの略称で、環境と共生する住宅のことを指します。エコハウスの建設材料には天然素材や無垢材、珪藻土などを積極的に使用し、できるだけ環境に負荷がかからない方法で建設されています。またエコハウスの構造は高気密・高断熱・高遮熱・高調湿・高通気・高遮音・高耐久・高耐震・抗菌化の９Ｋを基本としています。これらの工夫により、化石燃料ではなく太陽光や地熱エネルギーなどの自然エネルギーを最大限に活用した省エネな暮らしが可能となります。またエコハウスのゴールは人と自然がうまく調節すること。住む人にとって無理のない範囲でエネルギー削減をして、心地よく過ごせる工夫が施されています。 エコハウスでできる省エネな暮らしとは？ 環境に優しく、住む人にとっても快適に過ごせるエコハウス。ではエコハウスでできる省エネな暮らしとは実際にどのようなものなのでしょうか。 エコハウスでできる省エネな暮らし 夏は涼しく冬は暖かい快適な暮らし 太陽光の差し込む暮らし 緑に囲まれた暮らし 夏は涼しく冬は暖かい快適な暮らし エコハウスではドアや屋根、床などの断熱性や遮熱性や隙間風が入らないような気密性が高い素材や構造を用いることにより、夏は涼しく冬は暖かいストレスフリーな生活を実現することができます。また、エコハウスでは窓の位置を工夫していて、通気性も高いのも特徴の一つです。窓の位置により風に流れがデザインされている上、空気が冷たいところから暖かいところへ移動する性質なども生かして各部屋、温度差の少ない一定の快適な温度を保つことができます。 太陽光の差し込む暮らし 明るさや暖かさを与えてくれる太陽光。この太陽光の恵みを適度にコントロールすることにより、太陽光に囲まれた温かな暮らしを送ることができます。また、間取りを調節することにより家全体に日光が行き渡り、昼間は照明のいらない生活を送ることができます。しかし、夏場において、太陽光は家に暑さをもたらします。そこで庭に芝生を植えて不要な熱をカットしたり、夏に葉を茂らせ、冬は葉を落とす落葉樹を庭に植えることにより日光とうまく付き合うことができます。 緑に囲まれた暮らし エコハウスでは屋上緑化も一般的です。屋上緑化とは建造物の屋上の空きスペースに芝生や植物を植えて緑化することをいいます。緑が近くにあることにより、ストレス解消や疲労回復が期待できるうえ、植物の光合成の力により地球温暖化で大きな問題となっている二酸化炭素の削減にもつながります。また、紫外線や酸性雨による劣化を防いだり、建物にこもる熱を軽減したりなど建物自体にも利点があります。国土交通省が行なった調査によると夏場において屋上緑化していない部分と屋上緑化の部分では、最大で 17.8℃程度、 平均で 11.2℃程度の温度差が見られたという結果になり、屋上緑化がいかに建物の温度上昇を抑えられるかがわかります。 高機能規格住宅 MSDG & MSDG-f の資料を無料配布中！ 詳細はこちら エコハウスにかかる費用 一概に「費用」と言っても実際にエコハウスを建てるのにかかる建設費と住み始めてからかかるランニングコストは全くの別物です。特に、ランニングコストはその家に住んでいる限りずっと払わなければいけないものなので、安く済ませられるのに越したことはないですよね？では早速、エコハウスの建設の建設にかかる費用とランニングコストをそれぞれみていきましょう。 建設費 エコハウスは省エネな素材を使用している以上、初期費用のコストが高くなりがちです。坪単価でみてみると一般住宅が坪単価約50万円〜となっている一方で、エコハウスの坪単価は70万円近くかかってしまいます。しかし、そんな中で嬉しいのが補助金制度です。北は北海道、南は沖縄までほぼ全ての都道府県の地方自治体でそれぞれ、補助金制度を整備しておりエコハウス建設のハードルは徐々に低くなってきていることが分かります。また、一般住宅では住んだ後に支払うランニングコストが建設費用よりも高くなってしまうことが多い一方でエコハウスではランニングコストを最低限まで抑えることができ、結果としての費用が安くなります。 住み始めてからかかる費用 では、エコハウスに住み始めてからかかるランニングコストがどのようにして安くなるのか、具体的な項目ごとにみていきましょう。 エコハウスで安くなるランニングコスト 光熱費 消耗品費 メンテナンス費、建て替え費 光熱費 エコハウスでは夏涼しく冬暖かい構造になっているため、少しの冷暖房で家全体を快適な温度に保ってくれます。それにより、空調にかかる光熱費が安くなります。また建物自体が高断熱の構造になっているため、一般住宅に後から高性能な設備を設置した場合、10~20年しか機能が続かないところ、エコハウスでは家の寿命の限り性能が続きます。その上、太陽光発電などで自家発電を行なっているので更に光熱費を抑えることができます。 消耗品費 近畿大学建築学部の岩前篤教授が行った調査によると、手足の冷え、関節炎、アトピー性皮膚炎、咳、気管支ぜんそく等15の諸症状について、新築の高断熱・高気密の家に引っ越した後に明らかな改善が見られましたということが科学的に証明されています。ただ、エコハウスによって健康に過ごせることはわかったけどそれがお金の話に関連するの？と思っている方も多いのではないでしょうか。健康改善する頃により、薬や対策品、ティッシュなど消耗品の出費がおさえらるため、エコハウスに住む長期的な目で見た場合大幅なコスト削減になります。 メンテナンス費、建て替え費 エコハウスの寿命は約50~60年と言われています。国土交通省の調査で一般的な鉄骨構造の家の寿命が30年~60年、鉄筋コンクリート構造の家で40年~90年と発表されている一方で、25年ほどで家を建て替えるのが主流でエコハウスの約半数になっています。その大きな理由として考えられているのが家の「質」です。単に長持ちすると言っても耐震性や耐久性がないものだと修繕費用ばかりかかってしまって、25年ほどで建て替えが行われているのが事実です。しかし、エコハウスなら年月が経つごとに家に味わいが出てくるうえ、日々小さなメンテナンスをするだけで長持ちする2世代、3世代で住める家づくりが可能です。 エコハウスまとめ いかがでしたでしょうか。環境に優しく長持ちするエコハウス。自然素材を利用している分建設の初期費用がかかるのから自分には関係ないと思っていた人も多いと思います。しかしその裏には、種類豊富な補助金制度があったり、結果的なランニングコストで一般住宅よりも費用を削減できたりなど、エコハウスをより身近なものに感じていただけたと思います。快適でストレスフリーな省エネな暮らし、ぜひエコハウスで体験してみてください。 東商住建ではエコハウスについてのご質問や資料請求など無料で承っております。気になることがあればなんでもお気軽にお問い合わせください。 エコハウスに関するご相談はこちらから お問い合わせ

この記事から学べるもの 6分 読み終えるまで 耐震についての基礎 耐震等級とは何か 耐震等級3の必要性 安全な暮らしにとって欠かせない「耐震」。地震が多い日本で生きていく上で、必ず向き合わなければいけないトピックで、住宅を選ぶ際に正しい耐震についての知識を持っておくことはとても大切です。そして近い将来、首都特化型地震や南海トラフ地震が発生することが予測されている中で、耐震等級3の家を作りたいと思っている方は多いのではないでしょうか。 そこで今回は、耐震等級3は本当に必要なのか、そもそも耐震等級とは何なのかについて詳しく解説していきます。 耐震の基礎知識 引用: 「構造塾」木造住宅の耐震性能を本気で考える!  耐震とは 地震が起きても建物が壊れないようにする措置のことです。みなさんご存知の通り、日本は地震大国であり、数年おきに大地震と呼ばれる人々に大きな被害をもたらす地震も発生します。この地震から建物の倒壊、破損を防ぐために、建物の壁に筋交いを入れるなどして、揺れに耐えられるような工夫をしたものを耐震工法と呼びます。地震が発生した際に主に重量の重い床や屋根に負荷がかかります。そのために、建物に筋交いや構造用合板、金具などを使って補強する方法が一般的です。 また、住宅の構造について規定した法律は建築基準法と品確法（ひんかくほう；正式名 住宅の品質確保の促進等に関する法律）の2つがあり、それぞれに構造をチェックする方法が定められています。 建築基準法とは 建築基準法の耐震基準 壁量のチェック：地震力と風圧力に対して必要な壁量を満たしているか確認する。 壁量バランスのチェック：バランスよく壁が配置されているか確認する。 接合方法のチェック：柱や梁などの接合部について構造上必要な耐力を算出し、その耐力を満たす接合金物を選択する。 建築基準法とは日本で暮らす私たちの生命・健康・財産が守られ、安全に快適に暮らせるよう、建物や土地に対してルールを定めたものです。建物を設計したり建築したりする際には、都市計画法や消防法などさまざまな法律がかかわってきますが、建築基準法は、このような法律と関連しながら最低限守るべきルールを明確にしたものです。 建築基準法の耐震基準は必ず守らなくてはいけない基準であり、2階建て以下の木造住宅はほぼ「4号特例」に該当し、4号特例では「仕様規定」という次の3つの観点からチェックを行います。 耐震等級とは 3つの耐震等級 耐震等級1 : 一般住宅の耐震性能最低基準 耐震等級2 : 病院など避難所となる建物に求められる耐震性 耐震等級3 : 警察・消防など防災の拠点となる建物に求められる耐震性 耐震等級とは住宅の耐震性能を表す指標のことです。地震の力の作用がどの程度大きくなるまで、柱や梁などの構造躯体が傷を受けたり壊れたりしないかを等級によって示します。つまり簡単に言うと、建物の強さを表したものです。これは2000年に施工された、品確法「住宅の品質確保の促進等に関する法律」によって定められた「住宅性能行事制度」に基づく評価基準で審査されます。耐震等級では3段階のランクが制定されており、その数字が大きければ大きいほど、建物の耐震性能が高くなります。地震大国日本では、この耐震等級は住宅を選ぶ上でとても大切な指標になります。 耐震等級の区分 耐震等級には3つのランクがあり、それぞれ決められた耐震性能を満たす必要があります。このセクションではそれぞれの耐震等級について詳しく説明していきます。 耐震等級の基準 耐震等級1 : 震度6強から7に相当する、数百年に一度起こる大地震に耐えうる強度 耐震等級2 : 耐震等級1の1.25倍の地震に対応可能 耐震等級3 : 耐震等級1の1.5倍の地震に対応可能 耐震等級1 耐震等級1は、建築基準法で定められた、建物に備わっているべき最低限の耐震性能を満たしていることを示すもので、震度6強から7に相当する、数百年に一度起こる大地震(阪神・淡路大震災や2016年4月に発生した熊本地震クラスの揺れ)に耐えうる強度(倒壊まではしないが一定の損傷は想定される)を持つように構造計算されています。また、数十年に一度発生する地震（震度5程度）は住宅が損傷しない程度とされています。実は耐震等級の最も低いランクの耐震等級1でも、ある程度の地震に耐えられる強度を備えているのです。 耐震等級2 耐震等級2は、上で示した耐震等級1の1.25倍の倍率の耐震強度があることを示しています。耐震等級2以上の家は長期優良認定住宅とみなされ、さまざまな補助や助成制度の対象となります。最近はこの長期優良住宅が注目されており、補助金が受けられる長期優良住宅化リフォーム推進事業という制度があるので、興味がある方はこちらをご覧ください。 また災害時の避難所として指定される学校などの公共施設は、耐震等級2以上の強度を持つことが必須になります。 耐震等級3 耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の地震力に耐えられるだけの性能・耐震強度水準です。等級1で想定される1.5倍の地震が起きても倒壊・崩壊しない耐力であり、住宅性能表示制度で定められた最大のランクです。震度6強～7の大地震が起きても、軽い補修程度で住み続けられるレベルです。災害時の救護活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署などの多くは、この耐震等級3で建てられています。耐震等級2でもある程度の強度がありますが、近年徐々に注目を浴びている南海トラフ地震や首都直下型地震のことを考慮すると、この耐震等級3の家を目指す必要があると言っても過言ではありません。 耐震等級の基礎知識 このセクションでは耐震等級について知っておいた方がいい知識をご紹介します。 耐震性が決まる4つのポイント 建物の耐震性を計算するうえで大きく影響するものが、次の4つの要素です。 耐震等級の4つのポイント 建物の重さ 耐力壁 耐力壁や耐震金物の配置場所 床の耐震性能 建物の重さ​ 建物が軽い方が耐震性が高いです。建物そのものや屋根が軽ければ軽いほど、建物が地震の揺れに対しての振幅が小さくなります。そのため、軽量な木造住宅は、耐震性能を強化しやすいと言われています。 耐力壁 耐力壁が多いほど耐震性が高いです。これは、地震や風などで生じる横からの力に抵抗できる壁のことで、耐力壁が多ければ多いほど耐震性に優れていることになります。 耐力壁や耐震金物の配置場所 建物の一部や全体が、地震力の作用で崩壊しそうになる場合、各階の柱や耐力壁、筋かいをどのように配置するかで、水平方向の耐力（保有水平耐力）が決まります。 床の耐震性能 床の耐震性能がいいほど耐震性が高いです。床も住宅全体の耐震性能を高めるポイントの一つです。壁と床はつながっているため、大きな地震が起きた際に、耐力壁がしっかり踏ん張れるよう、強度のある床が求められます。 耐震等級の調べ方 自分の住宅がどれくらいの強度の家なのか知りたい方は多いと思います。建物自体の耐震性を調べる方法として「耐震診断」というものがあります。耐震診断では、主に建築物の構造的強度を調べ、想定される地震に対する安全性や耐震性、受ける被害の程度を診断します。ですので、自分の住んでいる住宅の耐震性能を知りたい方は専門機関に相談したり、自治体に相談したりすることをおすすめします。 耐震等級3は本当に必要なのか 耐震等級3を新築時に認定取得する費用は耐震等級1に比べて数十万円上がると言われています。それであれば、耐震等級3の家を建てなくても、ある程度地震に耐えられて安く済む、耐震等級1や2の家でもいいのではないかと思う方もいらっしゃると思います。 ここでは耐震等級3の家を作る必要があるのかを、さまざまな観点から検討してきます。 耐震等級3ではないということは「自動車を運転するのに無制限の任意保険に入らない」 引用: 兵庫、大阪で高断熱高気密住宅専門の建築家集団 松尾設計室 住宅型YouTuberの中で人気を誇る松尾設計室の松尾さんによる、耐震等級が必要な理由の解説動画です。 耐震等級3ではないということは「自動車を運転するのに無制限の任意保険に入らない」のと似ています。万が一のことが起こった時に人生を大きく狂わせてしまうだけのリスクを負うことになります。 自身の体験をもとに論理的に説明されており、とてもわかりやすく説明されているので、耐震等級について悩まれている方はぜひ一度ご覧ください。 阪神淡路大震災を経験された原体験をもとに、耐震についての重要性を詳しく解説されており、とても説得力があります。 火災保険(地震保険)の割引 住宅が完成した時にほとんどの人が入る火災保険ですが、実は年々地震保険を付随する人が増えています。火災保険の付随（新築時）としては、加入率６０％と言われています。耐震等級3の住宅は火災保険の割引はありませんが、付随する地震保険で割引を受けることが可能なのです。「耐震等級3で建てた家は地震保険が不要なのでは？」と思われる方もいると思います。しかし、地震による火災は火災保険の適用外となり、地震保険に加入していないと保証がありません。ですので、万が一地震で隣の家が倒壊し自分の家が破損した場合も地震保険でないと保証されないのです。それはかなりのリスクなので、基本的には地震保険に入ったほうがいいので、耐震等級3で地震保険が割引されることは大きなメリットと言えるでしょう。 心理的安心感 国が定めた最高級の耐震性能である耐震等級3の家に住むことは、住む人に安心を与えてくれます。地震の脅威に怯えながら、日々の生活を送っていては、心がすり減り心理的に不安定になってしまいがちです。特に最近ではメディアが南海トラフ地震や首都直下型地震を取り上げる機会が多くなり、目にする機会や耳にする機会が増えてきています。そして、今後ますます時間が経つにつれて、地震について向き合う機会が多くなるでしょう。それを考えたときに、自分の家が国定める最大レベルの耐震等級3の家であれば、安心して日々を過ごすことができることができます。 耐震等級まとめ 耐震等級の意味と耐震等級3の重要性についてご理解いただけましたでしょうか。地震大国の日本に住む上で耐震について知識を持っておくことは大切です。 新しく家を建てる際にぜひご参考にしてください。東商住建では耐震等級3の住宅づくりや、耐震リフォームを得意としています。無料で相談会も行っていますので、耐震等級3の家に興味がある方はお気軽にお問い合わせください。 無料の家づくり相談会 申し込みする 耐震等級3の家を建てるなら 東商住建では耐震等級3の規格住宅「キットハウス Kit House」を取り扱っています。松尾設計室の松尾先生が設計した松尾モデルも取り扱っております。興味のある方はぜひご覧ください。 Kit House

この記事から学べるもの 7分 読み終えるまで 注文住宅を建てるためのプロセス 注文住宅を建てる上で重要なポイント 新築を立てるときに一番に思いつくのが「注文住宅」ではないでしょうか。注文住宅は一から設計を行い建築する住宅で、思うがままにカスタマイズすることが可能な住宅です。 みなさんは、注文住宅を建てる際に、入居までどれくらい時間がかかるのか、またどのような順番で進めていくのかをご存知ですか？新築を建てる際は、全体の流れをしっかりと理解することが大切です。 そこで、今回は注文住宅を建てるために必要な具体的なプロセスを詳しく解説していきます。 注文住宅を建てるまでの流れ まず大前提として、注文住宅が建つまでの期間は、住宅の規模や鉄筋コンクリートなのか木造住宅などかなど、構造によって変わってきます。ですので、ここでは平均的な注文住宅を想定してご説明してきます。 注文住宅が建つまでおよそ1年-2年ほどかかります。 契約前、契約時、契約後、着工後に分けてみてきましょう。 以下の表からそれぞれの段階で必要な所要時間をご覧ください。 流れ 所要期間 やること 施工会社と契約する前にやること 約3カ月 実現したい要件をイメージする 土地探し 施工会社を選ぶ 施工会社と契約する時にやること 約3カ月 プランの決定と見積もり 住宅ローン 請負契約を結ぶ 施工会社と契約後にやること 約3カ月 地鎮祭 近隣住民への挨拶 着工から引渡し 約6カ月 施工現場の確認と各種検査 竣工・引き渡し それぞれのプロセスを詳しく見ていきましょう。 注文住宅の全体の流れ 01. 実現したい要件をイメージする 02. 土地探し 03. 施工会社を選ぶ 04. プランの決定と見積もり 05. 仮契約 06. 住宅ローン 07. 請負契約 08. 地鎮祭 09. 近隣住民への挨拶 10. 施工現場の確認と各種検査 11. 竣工・引渡し 施工会社と契約する前にやること 施工会社と契約する前にやることをご説明していきます。 実現したい要件をイメージする まずはどんな家を建てたいのかを大まかにイメージします。この段階では具体的な要件を定義したりする必要はありません。もちろん既に注文住宅に関する知識を揃えており、具体的な要件を定義できる場合は、あらかじめ要件を固めておいた方がいいです。まずは以下の記事を参考にして注文住宅はどういった住宅なのかを知ることをお勧めします。 注文住宅と建売住宅の違いとは？ 住宅 プロでもない限りほとんどの方は自分で詳細な要件定義ができるほど知識を持ちあわせていないと思うので、この段階ではどんな暮らしをしたいのかや、部屋数や間取りなどを大まかに決めておくだけで十分です。業者に依頼した際に、自分の要望をしっかりと伝えられるようになっておけばスムーズに家づくりが進みます。事前にしっかりと準備しておくことが家づくりを成功させるためには大切です。 大まかな要件を定義するために、以下のリストを参考にして考えてみてください。 決めておくとべきリスト いつ頃までには完成させたいか 子供は何人欲しいのか どんな暮らしを実現したいか 好きなライフスタイル 間取りや部屋の広さ 住みたいエリア 理想の周辺環境 予算 土地探し 注文住宅を建てる際は自分で土地を用意する必要があります。しかし、身内が土地を持っている場合などを除いて、自分自身で土地を見つけることは難しいので、まずは不動産会社に相談することになります。01で決めた要望を不動産会社に相談して、それにあった土地を探していきます。土地探しは、もっといいところ探そうとすると、永遠に決まらないことがよくあります。なので期限と優先順位を決めて、その中で絞っていくと良いでしょう。 土地探しのポイント 希望の条件に優先順位をつける 期限を設ける 1で決めた大まかな要件が実現ができるか土地を確認する 解体費用などが発生しないかを確認する この時点で工務店や設計事務所に相談してみてもいいでしょう。土地探しのアドバイスや、希望の注文住宅はどんな土地に適しているのかなどのアドバイスをもらえることができます。無料で相談会などを行なっている業者を探して話を聞きに行くと、より家づくりが成功する確率が上がるでしょう。 無料の家づくり相談会 申し込みする 施工会社を選ぶ 土地が決まれば依頼する業者を決めましょう。全国に展開しているハウスメーカーやその地域に特化した工務店などの選択肢がありますが、それぞれの特徴をよく調べて、家づくりのパートナーとなる大切な業者を選定します。 施工会社を選ぶ時のポイント ハウスメーカー :　大手がゆえに安心感のある対応 工務店:　地域に密着しているのでその土地を知り尽くしており柔軟に対応も可能 設計事務所:　難しいデザインやレイアウトでも対応できる 自分に合ったタイプの施工会社がわかったら、まずはそこにお問い合わせしてみて、打ち合わせのアポイントメントをとり、自分の建てたい注文住宅の要件や土地の状況などを伝えてみましょう。そこでより具体的に何が可能なのかや、何を諦める必要があるのかなど理解した上で改めて検討してみると良いでしょう。 施工会社と契約する時にやること 施工会社と契約する時にやることをご説明していきます。この段階で家づくりのほとんどが決まります。それぞれのポイントをしっかりおさえていきましょう。 プランの決定と見積もり 施工会社を決めたら、具体的なプランを提案してもらいましょう。間取りやレイアウト以外にも、使う素材や構造も考える必要があります。耐震性能や断熱性能などの性能の部分もしっかりと説明してもらうようにしてください。住宅の寿命に関わってくる大切なことです。 断熱について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。 断熱が必要な理由 住宅… もっと読む