読み終えるまで
- 耐震住宅とは？
- 耐震住宅の必要性
- 耐震住宅のメリット
- 耐震住宅のデメリット
- 耐震住宅の補助金・減税・優遇制度
- 耐震住宅の選び方のポイント
住宅を建てる際に「耐震」について考えることは大切です。特に海洋プレートの境目に位置する島国の日本において、地震に強い家を建てたいと思っている方も多いと思います。しかし、一概に「耐震」と言っても地震に強い住宅の構造は一種類ではありません。では、耐震住宅には制震住宅、免震住宅と比べてどのような利点があるのでしょうか。また、耐震住宅に住むにあたって注意点などはあるのでしょうか。そこで今回は耐震住宅の特徴や選び方のポイントなどを解説していきます。
この記事の目次
耐震住宅とは？
日本では法律で全ての住宅に最低限の耐震基準が定められています。では一般住宅と耐震住宅の違いとは何になるのか見ていきましょう。
耐震住宅
耐震住宅とは、地震の揺れに耐える特徴を持つ家の総称です。地震エネルギーによる揺れは建物の重量に比例して大きくなるので、家自体の重量を軽くして揺れ自体の規模を小さくしたり、地震や風など、水平方向からの力に強い耐性を発揮する耐力壁と呼ばれる壁を使用することによって地震の揺れに対抗します。
耐震住宅ではない家は地震に弱いの？
耐震住宅でない家が地震の揺れに弱いわけではありません。なぜなら1981年以降に建設された全ての家に「新耐震基準」と呼ばれる耐震基準が適用されているからです。「新耐震基準」とは具体的に、1981年以降に建設された全ての家が震度5程度の地震に対して構造躯体に損傷が生じない、震度6強から震度7程度の地震の揺れの場合は倒壊しない家であることが明記されています。そのため、法律で定められている「新耐震基準」を守ることによって最低限の耐震性を確保することができます。
耐震住宅の必要性
耐震住宅は耐震構造と呼ばれる特殊な工法で、耐震性を高めています。一般住宅でも最低限の耐震性が確保されているにも関わらず、なぜ一般住宅以上の耐震性を持つ耐震住宅を選ぶ必要があるのでしょうか。
耐震構造は、大地震にも耐える圧倒的な安全性があります。「新耐震基準」で定められている全ての住宅に適用する必要がある耐震基準は、耐震性の等級を表す1,2,3の耐震等級の中で最も低い耐震等級1にあたります。一般住宅よりも高い、耐震等級2,3の耐震住宅は耐震等級1の家に比べて1.25倍、1.5倍と地震に耐えられる性能が高くなります。実際に、避難所として利用される学校や公共施設などでは耐震等級2以上の強度を持つことが求められます。また、耐震性能3は繰り返しの地震にも強い耐性があります。2016年に発生した熊本地震では2回目の地震で多くの住宅が損傷した中、耐震等級3の住宅では大きな損傷が見られず、大部分が無被害であったと報告されています。
耐震住宅のメリット
これまで耐震住宅の必要性について解説してきました。耐震住宅に興味がある一方、コストやその他の機能について気になる方も多いのではないでしょうか。このセクションでは同じく耐震性能を備えた制震住宅、免震住宅と比較しながら耐震住宅を選ぶメリットをご紹介していきます。
- 低コスト
- 設置制限がない
- 台風に強い
低コスト
耐震住宅は、部分的に耐震構造を取り入れることで耐震性を高めることができるので、工事が低価格です。耐震性能を高めることができるその他の構造として制震構造、免震構造などと比較しても圧倒的に低コストで住宅に取り入れることができます。また耐震リフォームにおいても現行の耐震等級に合わせて、必要箇所のみを修繕することが可能なので最低限のコストで耐震等級をあげることができます。
設置制限がない
耐震住宅には住宅自体に耐震構造が施されているので、土地の広さや地盤による設置制限がありません。また、耐震構造に加えて地下室などを設置することも可能です。耐震性能だけではなく、設計の自由度も高いので、希望に沿った家づくりができることも耐震住宅の大きな特徴の一つです。
台風に強い
耐震住宅は地震のみならず、台風にも強い家です。耐震構造は、地震を含めた水平高校の揺れに対して耐えることのできる構造です。そのため、台風などの強風で住宅が煽られた際にも被害を最小限に抑えることができます。数多くの自然災害にも対応できる耐震住宅は一般住宅よりも安心な家と言えます。
耐震住宅のデメリット
耐震住宅にはデメリットもあります。倒壊や損傷など、地震の直接的な被害が少ないですが、耐震構造だけではかばいきれない地震被害があります。では、耐震住宅を選ぶにあたって注意が必要な項目を見ていきましょう。
- 地震の揺れがダイレクトに伝わる
- 二次災害の危険性
- 繰り返しの揺れに弱い
地震の揺れがダイレクトに伝わる
耐震住宅は地震の揺れに耐えることのできる家のことを指します。そのため、地震の揺れ自体が吸収されることがありません。地震後の損傷や倒壊の心配は少ない一方、地震の揺れが住宅に対してダイレクトに伝わるので、地震発生時に人が家の中にいる場合には大きな揺れに注意が必要です。
二次災害の危険性
地震の揺れがダイレクトに伝わることで生じる家具転倒などの二次災害の危険性が高いです。家の倒壊を防ぐことが出来たとしても、住宅内の人が家具の下敷きになってしまっては元も子もありません。また、家具転倒が地震後の火事の引き金になることもあります。そのため、家具を壁に固定するなど、住宅内の地震に対する対策が必要です。
繰り返しの揺れに弱い
耐震住宅は繰り返しの揺れに弱い場合があります。耐震性の最も高い耐震等級3の家では繰り返しの揺れにも耐えることができると言われています。しかし、それ以下の耐震等級1,2住宅では一度目の揺れに耐えることができても、二度目、三度目の揺れで損傷してしまう可能性があります。耐震等級3の耐震住宅を選ぶ、耐震構造以外の耐震性能も同時に取り入れるなどの工夫が必要です。
耐震住宅の補助金・減税・優遇制度
耐震住宅には一定の基準をクリアすることのよって受けることのできる補助金や減税、優遇制度があります。では、詳しい内容を確認していきましょう。
補助金
耐震等級2以上の耐震住宅には、国や地方自治体から受け取ることができる補助金制度があります。またこれらの補助金は住宅建設後の耐震リフォームにも対応しています。給付金額はそれぞれの補助金制度や地方自治体によって異なるものの、工事費を最大300万円補助する制度や自分の家に耐震リフォームが必要なのか、一つの基準になる耐震診断を無料で受けられる制度などがあります。その他、耐震性に加えて、省エネ性などの項目をクリアすることで登録できる「長期優良住宅」の補助金もあります。
長期優良住宅について詳しくはこちらの記事をご覧ください。
減税・優遇制度
補助金以外にも耐震住宅や耐震リフォームで受けることができる減税制度があります。最も長期的な減税の対象となるのが所得税です。一般的に「住宅ローン減税」と呼ばれていて10年の控除を受けることが可能です。また、地震保険についても優遇制度があります。これは耐震等級によって割引額が設定されていて、耐震等級3の家では最大50%割引されます。
耐震住宅の選び方のポイント
耐震住宅の耐震性やメリットを踏まえた上で耐震住宅がおすすめな人とはどのような人なのでしょうか。これまでご紹介したメリットとデメリットを踏まえて、どのような人に耐震住宅がおすすめなのかを、重要なポイントとあわせてみていきましょう。
耐震住宅がおすすめな人とは？
耐震住宅がおすすめなのはこのような方です。
- 低コストで地震対策をしたい方
- 台風の多い地域に住んでいる方
- 希望の設計で家を建てたい方
耐震構造ではなく、その他の耐震性能を住宅に取り入れた場合には費用が高額に なってしまったり、設置制限があり希望の設計を取り入れられない場合などがあります。また、耐震住宅は地震だけでなく、水平方向の揺れ全般に強いので台風の多い地域に住んでいる方にもおすすめです。
耐震住宅を選ぶときの確認ポイント
耐震住宅を選ぶにあたって確認しておきたいポイントが耐震等級です。住宅ごとの規定されている耐震等級が違ううえ、追加工事で耐震等級をあげることができる場合もあります。耐震等級によって地震に対する耐性が大きく変化したり、申請できる補助金も変わるので耐震住宅を選ぶ際には耐震等級を確認しましょう。
まとめ
今回は耐震住宅のメリット・デメリットについて解説しました。地震対策をするにあたって耐震構造を取り入れた耐震住宅は他の耐震性能に比べてメリットが多いです。また、耐震住宅を選ぶことによって申請できる補助金なども豊富にあることがわかります。
数ある耐震住宅の中から希望にあった住宅を選ぶためには、耐震等級を確認することも大切です。必要に応じて追加で耐震性能を取り入れることにより、二次災害が起こりにくく、繰り返しの地震の揺れに強い家を作ることが出来ます。住宅は一生ものです。安心安全に暮らすために、地震に強い家選びを心がけましょう。
耐震等級3の家を建てるなら
東商住建では耐震等級3の規格住宅「キットハウス Kit House」を取り扱っています。松尾設計室の松尾先生が設計した松尾モデルも取り扱っております。興味のある方はぜひご覧ください。
耐震・免震・制震の違いについて詳しく
今回は耐震住宅について見ていきました。地震に強い構造として耐震構造のほかに制震構造、免震構造があります。「耐震」「制震」「免震」の違いについてはこちらの記事をご覧ください。
