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- 耐震基準とは？
- 「耐震」について
- 「制震」について
- 「免震」について
消費エネルギーを抑えてながら快適に過ごすことのできるエコハウス住宅。「環境に優しい住宅」というイメージだけを持たれがちなエコハウス住宅ですが、実際に住む人にとってどんなメリットがあるのでしょうか？。そこで今回は、エコハウス住宅に住むことのメリットについて徹底解説していきます。また、エコハウス住宅を建てるにあたって知りたいエコハウス住宅の注意点や費用を抑える方法も説明していきます。
耐震基準とは？
耐震基準とは、建設基準法や建設基準法施行令によって定められた建物が地震に対して「最低限クリアすべき」と規定した基準のことです。この基準では地震発生時に建物内の人命を守ることを目的としていて、具体的には床面積に対する壁の量やバランスなど建設技術的な基準を中心に定められています。
耐震基準は大震災が起こる度に、見直し、改正されます。これまでの中でもっとの大きな改正は1978年の宮城県沖地震をうけて行われた、1981年の改正で、この年を節目にこれ以前の耐震基準は旧耐震基準、新たに定められた耐震基準は新耐震基準と呼ばれます。
1981年以降、新たに家を建てる時には現行の新耐震基準にそって設計や建設が行われます。
実際に2011年に発生した東北地方太平洋沖地震では1981年以降に建設された建物に関して、地震による直接的な被害は少なく、新耐震基準の耐震性が明らかなことが分かります。
「耐震」
耐震性能を考えるにあたってまず確認しておきたいのが、耐震構造です。では耐震構造とは一体どのような構造のことを指し、どのようなメリット、デメリットがあるのかみていきましょう。
耐震構造とは？
耐震構造とは建物の構造体自体が地震に耐える構造のことを指します。地震の揺れによって壊れない建物を目指していて、一般的に、住宅の柱を太くすれば地震に強くなる住宅になると思われがちですが、地震の揺れに耐えるには壁などに耐震構造を施すことが大切です。
「耐震」は建物を守る上でもっとの基本的な考え方で1981年以降に建てられた全ての建築物に、建設基準法によって定められた耐震構造が施されています。実際に、今ある住宅や自治体の建物、学校などの大半の建造物がこの耐震構造で建設されています。ただし、この後に説明をする制震構造、免震構造と比べる最も地震に対する耐性が低いです。
耐震構造のメリット
- 低価格
- 希望の予算で設置可能
- 地盤や土地を選ばない
耐震構造のリフォーム工事は壁や柱を強化したり、補強材を入れたりなどの簡単な工事で済むため、低価格での工事が可能です。また、コストに応じて耐震箇所を設定できるので、工事費用が予算を大きく上まわる心配もありません。建物自体の工事になるので、地盤や土地を選ばずに耐震構造のリフォーム工事ができるのも大きな特徴です。
耐震構造には耐震等級と呼ばれる等級制度があり、1981年以降に建てられた家には全て耐震等級1級と呼ばれる最低限の耐震性能が備わっています。そのため、新しく建てられた家では、もっと地震に強くしたいという場合にのみ耐震等級2級、3級のためのリフォーム工事が必要です。
また災害時の避難所として指定される学校などの公共施設は、耐震等級2以上の強度を持つことが必須になります。
耐震構造のデメリット
- 建物に伝わる地震の揺れが大きい
- 繰り返しの揺れや地震に弱い
- 建設後にお金がかかる場合がある
耐震構造が備わった建物は、地震の揺れで倒壊しないことを前提としているので、実際に建物に伝わる揺れは大きいです。そのため、建物内にいる時に感じる揺れも大きいうえ、揺れの規模によっては建物にダメージが残ることがあります。建物自体は強いものの、繰り返しの揺れや何度も地震が起きた際には建物のダメージが蓄積していくため、倒壊の可能性も高まります。
地震の後の建物のダメージや倒壊時の修繕費用を考えると、ランニングコストにお金がかかることが分かります。
「制震」
あまり慣れ親しみのない制震構造。制震構造とは地震に対するどんな建物の構造で、どのようなメリット、デメリットがあるのか一つ一つみていきましょう。
制震構造とは？
「制震」とは地震エネルギーを制震装置によって吸収する構造のことです。地震の揺れによって建物が変形するのに合わせて、制震装置が同時に変形して地震の揺れを吸収する仕組みです。そのため、上層階で揺れが増幅する高層ビルなどに非常に有効な構造です。
制震構造は耐震構造よりも揺れを抑え、この後に説明する免震構造に比べると低価格なので、ちょうど間を取ったような構造です。また耐震構造と制震構造を組み合わせることで、より建物の地震に対する耐性を高めることができます。
「耐震」は建物を守る上でもっとの基本的な考え方で1981年以降に建てられた全ての建築物に、建設基準法によって定められた耐震構造が施されています。実際に、今ある住宅や自治体の建物、学校などの大半の建造物がこの耐震構造で建設されています。ただし、この後に説明をする制震構造、免震構造と比べる最も地震に対する耐性が低いです。
制震構造のメリット
- 建物に伝わる地震の揺れが小さい
- 二次災害発生の可能性が低い
- メンテナンスが簡単
耐震構造の技術を使うことによって地震発生時に建物に伝わる揺れが少ないので、建物へのダメージが少なく、倒壊の心配も要りません。また、建物内でも家具が倒れたり、落下物が人に当たるなどの地震の二次災害も防ぐことができます。また耐震構造では必要だった地震後のメンテナンスも必要ありません。
制震装置の定期メンテナンスは必要なものの数年に一回の簡易的なものなので、アフターメンテナンスが簡単というのも大きな特徴です。
制震構造のデメリット
- 設置条件がある
- 追加工事がかかる場合がある
- 費用が高い
制震構造の建物には制震装置設置のためのスペースが必要なので、間取りや地盤に制約があります。そのため、地盤が緩い場合や土地が狭い場合は、そもそも制震装置が設置できないことや追加工事が必要になることもあります。また、制震装置自体のコストが高く、耐震構造の工事に比べて費用がかかります。
「免震」
最後に免震構造についてです。地震の揺れに耐える耐震構造、地震の揺れを吸収する制震構造。では免震構造とは地震の揺れをどのように対処する構造で、どのようなメリット、デメリットがあるのでしょうか。
免震構造とは？
免震構造とは地震の揺れを伝えないようにする構造のことです。建物と地面の間に免震装置を設置し、建物を地面から切り離すことによって、地震による地盤の揺れを建物に伝えない作りになっています。まだ歴史が浅いため、技術面や耐用年数についての疑問視する声もありますが、安全性は耐震構造、制震構造に比べてトップクラスです。
最近では2012年の東京駅丸の内駅舎改修工事で、建物に免震構造が採用され、話題となりました。
免震構造のメリット
- 建物に伝わる地震の揺れがほとんどない
- 地震のよる建物へのダメージがない
- 大規模地震にも対応
免震構造を利用した建物は地震発生時にほとんど揺れることがありません。そのため、建物の中にいる人に対して安心感を与えられるうえ、地震による建物へのダメージがありません。また、建物を地面と切り離しているため、地震の揺れの大きさによって耐震性能に幅が出ることがなく、大きな規模の地震にも対応しています。
免震構造のデメリット
- 設置条件がある
- 希望の設計ができないことがある
- 台風や津波に弱い
耐震構造を取り入れるためには制震構造より多い、数々の制約をクリアする必要があります。地下室などがある家には免震装置が設置できないほか、地震が起きた際には免震装置ごと揺れるためビルなら周囲1m、住宅なら周囲50cmを空き地にしておく必要があります。また地震になどの地面から伝わる揺れには強いものの、台風や津波といった災害に関しては弱いです。
「住宅性能表示制度」で住宅の安全性を確認しよう！
国土交通省によって作られた「環境性能表示制度」は耐震性を含む10分野34項目で構成されていて、幅広い分野から住宅の安全性を確認することができます。耐震性に関わる項目に関しても第三者の専門家が法律に基づいて性能評価をして、住宅性能評価書として数値が出るので安心感があります。また、住宅性能評価書があれば地震保険の割引が受けられるというメリットもあります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。地震大国の日本において、耐震基準は法律で厳しく定められています。しかし、地震に強い家を作るには法律で定められた最低限の項目では不十分なことがあります。地震の揺れに耐える耐震構造、地震の揺れを吸収する制震構造、地震の揺れを伝えない免震構造。これら3つの構造を上手く住宅に取り入れていくことが大切です。また、国によって基準や手続きか定められた「住宅性能表示制度」を定期的に利用するのも効果的です。耐震性能を取り揃えた地震に強い家で、安心安全な暮らしを送りましょう。
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耐震等級について詳しく
今回は「耐震」「制震」「免震」の違いについて見ていきました。これらの中でも「耐震」には階級を表す耐震階級が定められています。耐震等級についてはこちらの記事をご覧ください。
